New business Column
新規事業コラム
事業を検討する際、どのような分析をされるでしょうか。
今回は、マクロ要因分析に役立つPEST(ペスト)分析をご紹介します。
PEST分析とは、自社を取り巻くマクロ要因に注目し、
事業の計画に活かすためのフレームワークです。
PESTとは、以下の4要素の頭文字をとったものです。
Politics（政治・法律的な要因）
Economy（経済的な要因）
Society（社会・文化・ライフスタイル的な要因）
Technology（技術的な要因）
それでは詳しく見ていきます。
目次
Politics（政治・法律的な要因）
まずは、PのPolitics（政治的要因）です。
例えば法律・条例や税制が変わった、
国内外の政権交代により輸出入の状況が変化した、
裁判の判例が出て業界のルールが変わりそう、などといった要因が対象になります。
自社の業界と関係のない市場でのルール変更は基本的には対象外となりますが、
強制力が強く、その影響度合いも広い要因のため、業界の枠を超えて影響が及ぶ想定もしなくてはいけません。
また、現代はグローバルに分業体制がとられている場合が多いため、
自社の直接的な関係先でなくても、間接的なステークホルダーが大きな悪影響を被った、ということもあり得ます。
Economy（経済的な要因）
２つめは、EのEconomy（経済的要因）です。
経済的要因は、景気変動や、物価や金利、為替の変化、雇用や賃金の状況など、経済に関する環境変化が対象です。
例えば、輸出入が伴う業種でなくても、原材料にはなにかしらの海外製品も関わっていることが多く、そこまで自社に波及するかよく調査が必要です。
Society（社会・文化・ライフスタイル的な要因）
３つめは、SのSociety（社会的要因）です。
社会的要因は、広く社会全般を指しますが、たとえ人口動態や流行している商品、ライフスタイルや社会インフラなどがあたります。
例えば日本では少子高齢化が今後加速し、それによる事業の進出・撤退の判断が必要かもしれません。
新しい流行や、人々の意識を変えるような社会的事件、オリンピックやワールドカップなどの大きなイベントなどは、消費行動に大きなインパクトがありますし、
新型コロナの影響などもこのsocietyに当てはまります。
Technology（技術的な要因）
最後は、TのTechnology（技術的要因）です。
技術がもたらす環境変化が調査分析の対象です。
技術は一般的には話題になりにくいですが、商品開発や生産工程など商品やサービスに反映されて広がっていくものなどあり、影響は広くあります。
工業的な話だけでなく、ビックデータやAI、ドローンやタッチレス技術、アバター、RPAやMAなど、業界や用途を問わず様々なテクノロジーの進化もここに当てはまります。
たとえば、自動車業界の電気自動車やハイブリッドカーや自動運転、スマートフォンの機能の進化やSNSの様々な機能などはその代表例といえます。
新規事業の参入において、自社のリソースやユーザー動向だけでなく、数年先を見据えたマクロ要因の分析も欠かせません。
ぜひPEST分析の視点を利用して、自社の機会・脅威を分析してビジネス展開をおこなってください。
下記が上記の内容をまとめたものとなります。
➤PEST分析のより詳細なポイントや使い方、分析事例はこちら
執筆： B-search
