どのようなサービスか

訪問リハビリテーションは、自立した日常生活の実現と心身の機能の回復と維持を目的として、自宅で理学療法や作業療法などに基づいたリハビリテーションを行うサービスです。

通所リハビリテーションと異なり、利用者が暮らしている生活環境でリハビリテーションを受けられるため、リラックスできるメリットがあります。ここでは介護保険の事業者指定による訪問リハビリテーションについて解説します。

訪問リハビリテーションは、主治医がリハビリテーションの必要性を認めた要介護1以上の利用者に実施します。要支援の利用者に対しては、介護予防訪問リハビリテーションが受けられます。

介護保険で訪問リハビリテーションを受ける場合には、主治医が3か月に1回発行した指示書にしたがい、理学療養士などがリハビリテーション実施計画書を作成して実施します。リハビリテーション実施計画書は主治医の判断により定期的に見直されます。

訪問リハビリテーションの内容は、歩行訓練を主として、麻痺や床ずれなどのマッサージ、食事や排泄など日常生活の訓練、言語機能や嚥下機能の訓練のほか、住宅の改修をはじめ介助の方法など家族に対してのアドバイスが含まれます。

訪問リハビリテーションは医療系のケアを行うため、医師の関与が必要です。したがって開業する場合は、病院、診療所からの参入がメインになります。都道府県または市町村の指定を受けることによって開業できます。

訪問リハビリテーションの開業には、法人格が必要です。既に法人格のある事業所が開業する場合は、定款に事業目的を追加して登記を変更しなければなりません。人員、設備、運営に関する基準の詳細も確認する必要があります。

訪問リハビリテーションを開業する際に、事業所ごとに理学療法士、作業療法士、言語聴覚士といった専門家の配置が義務付けられています。病院または診療所には、事業を運営する広い区画と必要な設備と備品が求められます。

運営にあたっては、運営規程、基本取扱方針、具体的取扱方針を定めます。また、訪問リハビリテーション計画を作成して、利用者と家族に重要事項を説明しなければなりません。

業界動向やトレンドについて

厚生労働省の推進する「地域包括ケアシステム」とともに、訪問リハビリテーションの需要は右肩上がりに成長を遂げています。新型コロナウイルスの感染拡大の影響からも在宅サービスのニーズが高まりました。

訪問リハビリテーションの内容では、心身機能の低下などに対する予防の側面が強化されています。

訪問リハビリテーションを実施するには、利用者の生活環境に介入することが必須です。利用者側の要望から、適切な介護を判断する能力が求められます。また、医師やケアマネージャーなど多職種が連携するため、それぞれの職種の役割や範囲を熟知したマネジメントが必要です。

訪問看護でリハビリテーションを行う場合があるため、訪問リハビリテーションと訪問看護を混同することがあります。訪問看護は病状の観察と医療ケアが中心、訪問リハビリテーションは歩行など訓練が中心という違いがあります。

しかし、他の介護サービスと連携して在宅ケア全般を網羅することにより、包括的な支援の提供を実現することが成功のポイントです。

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