児童発達支援スクール | B-search（ビー・サーチ）| 新規事業開発を成功に導くWEBメディア

■どんなモデルか

発達障害児を劇的に成長させる児童発達支援スクールとは、どのようなビジネスモデルでしょうか。

児童発達支援スクールは、発達障害を持つ未就学児および小学生の療育を行うスクールです。

スクールの利用にあたっては『通所受給者証』の提示が必要となります。事業者側にとっても、児童福祉法による補助金の受給を前提としたビジネスモデルです。

スクールには児童だけでなく、保護者も参加します。悩みや不安を抱える保護者に適切なアドバイスを行うのも、スクールの大切な役割です。

発達障害児の成長に欠かせないのが、有能感と自己決定感です。テレビのチャンネルを変えるといった簡単な行為でも、子どもたちは有能感を感じて目を輝かせます。

保護者にも、子どもを「信じる」スキルや「ほめる」スキルを身につけてもらいます。

全国100万人の発達障害児のうち、児童発達支援スクールを利用しているのは10%にすぎません。残りの90%全員がスクールの利用を望んでいるわけではありませんが、待機児童は慢性的に存在します。

つまり、圧倒的に需要過多の状態であり、良心的な経営を行えば、入校希望者が殺到することが期待できます。

本ビジネスにおいては、創業者（または先生役）のパーソナリティや経験が重要となります。「児童発達支援スクールが流行ってるから、ウチもやってみるか」では、成功はおぼつきません。児童やご両親、他業者にも迷惑がかかります。ビジネスである以前に、責任ある教育事業であることをお忘れなく。

・長年幼稚園を経営されてきた方
何百人という未就学児と接してきた経験は、よりすぐれた発達支援法開発の貴重なヒントとなるはずです。

・アメリカ留学経験をお持ちの方
児童発達支援において決定的な役割を果たす「有能感」と「自己決定感」の育成は、アメリカが本場です。本場アメリカへの留学経験は、スクール運営に大いに活かせます。

・教育学の博士号をお持ちの方
アカデミックな裏付けのある教育メソッドは、スクール運営の精神的な支えとなります。

児童発達支援スクールのビジネスモデルの成功ポイントを押さえておきます。

ビジネスの鉄則は「経験曲線の享受」。ぽっと出のスクールには真似のできない優良な教材をスクール内に蓄積しましょう。

未就学児向けの教育メソッドは、まさに百花繚乱。特に有用と思われるメソッドをベースに、あなたのスクールならではメソッドを開発しましょう。守破離の原理です。

アメリカの最新メソッドを日本向けにカスタマイズして実装すれば、強力な参入障壁となります。

スクールの立地は、保護者の負担に直結する重要な要素です。夕方の渋滞でスクールバスが入れない、といった問題が生じがちです。
中古の建物を利用する場合は、建物の構造やトイレの数にも注意してください。