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■どんなモデルか

結婚式場とは、どのようなビジネスモデルでしょうか。

結婚式場は典型的なBtoCモデル、つまり企業が消費者に対して行うビジネスです。結婚式場だけではブライダルビジネスは成立しませんので、ウェディングプランナーを筆頭に貸衣装屋や花屋といった関連業種と協業する点でも、典型的なBtoCモデルを踏襲しています。

BtoCの宿命として提携企業と利益をわけあうので、自社の取り分が少ないビジネスモデルですが、価値観の変化に伴い新たなビジネスチャンスが期待できます。

価値観の多様化や晩婚化により（※1）、多様なウェディングスタイルが生まれつつあります。極めて近い近親者や友人だけを招く、「少人数婚」が現在の主流です。少人数婚の派生型として「海外婚」や「リゾート婚」も生まれ、再婚カップルに人気があります。

※1．参照元：内閣府男女共同参画局「結婚と家族をめぐる基礎データ」
https://www.gender.go.jp/kaigi/kento/Marriage-Family/1st/pdf/5.pdf

コロナの影響で、結婚式場を使わずオンライン（リモート）で式を挙げるケースが増えています。コロナ感染防止対策の一環として注目を集めますが、顧客側には結婚式場費用を大幅に削減できるメリットがあり、今後メインストリームになる可能性を秘めています。

市場規模の縮小が続きます。未婚率の増加に伴い婚姻数が減少した上に（※2）、コロナが追い打ちをかけました。2020年におけるブライダル市場は、約1.3兆円（前年比－46.9％）と大幅に減少しています（※3）。

トレンドとしては、招待人数を絞って式を挙行する「少人数婚」が主流です。それに伴い、結婚式場として小規模な会場が選ばれるケースが増加しました。

多くの日本人にとって、大規模な結婚式場で式を挙げるだけの収入や貯蓄がないという切実な理由もあります。しかし、長引くコロナの影響で小規模スタイルの結婚式に、抵抗が薄れている側面もあるでしょう。

※2．参照元：厚生労働省「平成30年（2018）人口動態統計（確定数）の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei18/dl/02_kek.pdf
※3．参照元：矢野経済研究所「ブライダル市場に関する調査を実施（2021年）」
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2679

結婚式場のビジネスモデルがおすすめの方は、以下の通りです。

・ウェディング業界全般にツテがある方
・小規模飲食店の経営者
・適切なリモート環境を構築・提供できる技術者

ウェディング業界は横のつながりが強く、単体では成立しづらいビジネスモデルですから、関連業種にツテがあると有利です。小規模な飲食店は、少人数婚の会場として高い適性を持つのでおすすめします。リモート環境の構築に長けたエンジニアにも、新たなビジネスチャンスをもたらすでしょう。

最後に、結婚式場のビジネスモデルの成功ポイントを押さえておきます。

多様化する顧客のニーズにきめ細かく対応できる、ウェディングプランナーとの提携が極めて有効です。

思い切って関連業種との協業を一切排して、カップルと飲食店経営者が直接ブライダルをプランニングすると、手作り感が出て喜ばれる上に利益を独占できる可能性があります。

オンライン環境で、どこまで結婚式を具現化できるかが問われます。